○『雇用・利子および貨幣の一般理論』ケインズ
20世紀初頭の世界恐慌に解決策を示した、近代経済学の出発点
○ジョン・メイナード・ケインズ
1883～1946年。イギリス、ケンブリッジ生まれの経済学者。ケンブリッジ大学で教授を務めたほか、大蔵省、イングランド銀行などで活躍しながら研究を重ねた。『貨幣論』『平和の経済的帰結』など、著書も多い。20 世紀最大の経済学者といわれている。
○マクロな視点で雇用拡大を考える
1929年、アメリカに端を発した恐慌は世界中に広まり、深刻な不況と失業者数の増加を招いた。
ケインズの『雇用・利子および貨幣の一般理論』――通称『一般理論』が出版されたのは、そんな危機的状況が続いていた1936年のことだ。当時、経済学界の主流を占めていた古典派経済学に真っ向から対立する形となった彼の理論は、「ケインズ革命」と呼ばれた。
古典派経済学では、労働などあらゆる需要と供給は、市場で自然にバランスがとれると考える。この考え方を基本としていたイギリス政府は、世界恐慌以降も積極的な政策はとらなかった。ところが、ケインズはこのままでは、不況も失業の問題も解決しないと考えたのだ。とはいえ、資本主義の問題点を指摘しつつも否定はせず、その修正に尽力したのである。
消費傾向、雇用、資産の流動性、利子率など、彼が行った多方面からのアプローチは、現在、「マクロ経済学」と呼ばれている。6編24章からなる『一般理論』は、経済学の専門家向けに書かれているので、一般読者にとってはけっしてやさしい本ではない。しかし、景気回復、雇用の拡大などを目的としているという点では、現在のわれわれの状況にも当てはまることが多く、身近な問題としてとらえることができる。
○現実を見据えて、実用性のある方法を生み出す
『一般理論』の中で中核をなしているのが、「有効需要の原理」である。有効需要とは、お金を支払えるという裏付けのある需要のことだ。この有効需要は国の経済活動のレベルによって決まり、さらにそのレベルが雇用を左右するという。そして、有効需要は企業が投資しようとする投資需要と、消費者がモノを買おうとする消費需要のバランスで成り立っている。
ただし、利益が見込めないとなれば、企業は投資を増やそうとしない。そこで、政府が積極的に市場に介入し、公共事業を増やしたり、貨幣を流動させて利子率を下げるなど、企業の利益につながる政策を行うべきだとしたのである。雇用を拡大し、景気を回復させるためには、政府の財政出動が必要だと主張した点が古典派経済学とは大きく異なっていた。
ケインズが『一般理論』で重視していたのが、目の前の問題を解決できる実践的な方法だ。どんなに立派な理論でも、具体策がなければ単なる理想論にすぎない。その点、ビジネスマンとしても活躍していた彼は、現実をきちんと見据えていたのである。実際、ケインズ理論は第二次世界大戦後、多くの先進国で取り入れられ、高度経済成長の推進力となった。
インフレや国際通貨危機を招くなど『一般理論』の欠点も指摘され、その有効性が問い直されてもいるが、現代の経済学の出発点としての意味は大きい。
○【使えるポイント】
●問題意識をつねに持つ
●問題に対しては、実践可能な手段を考える
●あらゆる観点から問題を見つめる
●固定観念にとらわれない
●現実に根を下ろす
○ブログ用追加記事
岩波文庫版が最新版だ。岩波版はまだ読んだことはないが、評価は高いようだ。1933年に大統領に就任したルーズベルトはケインズ理論を応用してニューディール政策を開始した。それが成功に終わったか否かについては議論が分かれている。
