今年も日本各地で地震が頻発する1年だった。地球科学を専門とする私には、ある意味で予測されていることでもある。
というのは12年前の東日本大震災以来、「大地変動の時代」に突入した日本列島としてはノーマルの姿なのである。すなわち､これから首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山噴火の3点セットが控えているからだ。
今年は関東大震災100周年の年だ。今からちょうど100年前の大正12年（1923年）9月1日に関東大震災が発生した。現在の震度階級で震度7に相当する激しい揺れが襲い、首都東京に大きな被害をもたらした。
10万5000人を超える犠牲者を出した、近代日本では最大の自然災害だ。本書は関東大震災の研究を30年以上続けてきた地震学者が、その全貌をわかりやすく解説した一般向けの啓発書である。
最初に大震災を引き起こした地震現象を明らかにし、なぜこのような大きな揺れが生じたのかを分析する。
実は､東京は大正時代以前にも何回も大地震に襲われてきた。具体的には1703年の元禄関東地震（マグニチュード8.2、以下ではMと略記）と1855年の安政江戸地震(M7.9)と呼ばれる巨大地震が発生し、いずれも江戸の街を壊滅状態に陥れた。
これらの地震と関東大震災を比べると、首都東京は今後どのような街づくりをしなければならないかが見えてくる。
ちなみに、関東大震災はM7.9で、1995年に6400人を超える犠牲者を出した阪神・淡路大震災(M7.3) より放出されたエネルギーが8倍も大きい。
関東大震災は元禄関東地震の再来と考えられており、両者を挟む220年間の前半が地震の「静穏期」、また後半は「活動期」である。そして現在は関東大震災から100年経過したので、これから後半の活動期に入るため十全の防災態勢が必要となる。
さて、本書の最終章である第5章「現在なぜ首都直下地震に怯えなければならないのか」には、著者の研究人生を全て傾けた白眉のメッセージが語られる。
東京東部で進行する地盤沈下とゼロメートル地帯の問題だが、東京湾では1917年に発生した高潮以来、それを上回る高潮は襲来しておらず、関東大震災を上まわる大きな被害を及ぼす直下型地震も起きていない。つまり、東部に暮らす人々の生存そのものに関わる大きな問題だが対策は決して十分ではない。
2つ目は環状6号線と8号線の間に残る「木造住宅密集地域」（いわゆる木密地域）の問題である。 関東大震災の死者の約9割が火災によるものであったことが物語るように、大都市の地震には火災が必ず伴うことを考えておかなければならない。
3つ目は首都高速道路の建設による水辺破壊で、強震動によるダメージがウォーターフロントでさらに増大することも忘れてはならないのだ。
そして最後に、超高層ビルを揺らす「長周期地震動」を取り上げる。東日本大震災（2011年）の際にも起きた現象だが、周期2秒以上のゆっくりとした揺れが数100キロメートル遠方で予想外の被害をもたらした。
最大で震度５強の揺れを観測した都心では、超高層ビルがしなるように大きく揺れて高層階ほど大きな被害が出た。
こうした長周期地震動は2035年±5年に発生が予測されている南海トラフ巨大地震でも建築物に被害をもたらすことが懸念されている（鎌田浩毅著『知っておきたい地球科学』岩波新書）。
このように地震対策の問題が山積する現状について、著者は「東京が抱える防災上の問題についての具体的解決策に欠ける無力さも感じている」（233ページ）と吐露する。
しかし、だからこそ関東大震災100周年を機に可能な限り多くの人に注意を喚起したいのである。そのためには、決して避けることのできない激甚災害を市民に分かりやすく伝える努力が、学者側にも要求される。「科学の伝道師」を標榜する私も全く同意見だ。
本書のあとがきで、「街を護ろうという市民の意識が芽生えてこその防災である」（236ページ）と語るように、一人ひとりが意識することで初めて国家の危機を回避できる。
日本全国で地震が頻発する「大地変動の時代」に入った今こそ、東京都民だけでなく日本全国の人に薦めたい好著である。地震防災の鉄則は「平時にいかに準備するか」なのである。
