本書は久しぶりに登場したアメリカ人の手になる本格的な「日本論」である。（原書は2014年12月に英オックスフォード大学出版局よりJapan and the Shackles of the Past のタイトルで出版された。）その最大のテーマは、日本人の精神や行動にとって今も足枷となっている「歴史の呪縛」の本質を明らかにすることだ。その過程で、著者のＲ・ターガート・マーフィー氏は、日米関係の核心とも言える問題にも迫っていく。
同氏の主張はきわめて明快だ。日本は1945年の敗戦以来、いまだに安全保障や外交面でアメリカに寄りかかった「従属国」の地位に甘んじている。だが、日本がアメリカに依存し続けるのはあまりにも危険な行為だと著者は指摘する。なぜなら、アメリカは本来、“日本の利益など眼中にもない”からだ。特に警戒する必要があるのは、日米関係を「飯の種」にしているアメリカの対日政策の専門家たち（著者の言う「ニュー・ジャパン・ハンズ」）で、彼らは日本の国益よりも、自分たちの既得権益を守ることに汲々としている（それは翻って、アメリカの国益を損なうことにもなる）。
こうした手合いの思惑通りに事が進み、日本が望ましくない方向に流されることがないようにするには、日本をがんじがらめにしている「呪縛」の正体を国民が見抜き、この国の行く末を自ら決定するしかない。軍事官僚に牛耳られた現在のアメリカの外交政策はいずれ必ず破綻する。そのため、アメリカの「善意」を前提とした日米「同盟」は長期的には持続不可能であり、同国がアジアから手を引いた後、日本は今のままでは孤立を余儀なくされるだろう。
民主党の鳩山由紀夫首相が失脚 ”させられた”のは、こうした現状を変えようとする意思を明確にしたためだった。これは単なる陰謀論ではない。著者は淡々と状況証拠を積み重ねることで、鳩山を排除するために明らかに大きな力が働いていたことを示そうとする。そして、そこからあぶり出されるのは、知らず知らずのうちにそれに加担した日本の国民（有権者）の姿である。
このような見解を表明している著者のマーフィー氏が紛れもない日本の国立大学の教授であり、日米で幅広い交友関係を持つアメリカ人であるということは、それ自体が刮目すべき事実だろう。同氏はあらゆるリスクを承知の上で、こうした主張を展開している。
小沢一郎が半ば政治生命を絶たれてしまったのも、基本的には同様のメカニズムが働いたためだったと著者は主張する。その結果、戦前に回帰するかのような一連の非民主的な政策を強引に推し進める安倍政権が誕生した。一体、どうしてこんなことになってしまったのか。その歴史的背景を本書は丹念にひもといていく。（歴史的背景に関しては上巻、政治や日米関係に関しては特に下巻の第10章と第11章が圧巻だ。）
本書に書かれている内容には、私たちの多くが何となく気づいており、言われてみれば胸にストンと落ちる部分が少なくない。だが、へたに口にすれば批判されたり、誹謗中傷に遭ったりすることを恐れて、つい見て見ぬ振りをしてしまう。その結果、釈然としないまま放置された疑問は澱のように堆積し、いつしか閉塞感へと変わっていく。著者は私たちに代わって、そうした疑問に正面から向き合おうとする。
マーフィー氏は、筑波大学大学院ビジネス科学研究科（国際経営プロフェッショナル専攻）の教授を務めており、その博学ぶりはつとに定評がある。氏はまず、英語圏の読者向けに欧米的な比喩や故事などをふんだんに引用しながら、日本の歴史、文化、経済、社会を概観する。たとえば、長篠の合戦をアジャンクールの戦いに喩えることなどは序の口で、田中角栄とリンドン・ジョンソンの比較分析などは、それだけで一冊の本が書けるのではないかと思えるほど興味深い。読者は本書を読み進めるうちに、ごく自然に多文化的かつ客観的な視点で日本を語れるようになるはずだ。
著者は日本の地理的条件や古代史から書き起こし、平安、鎌倉、室町、戦国、江戸、明治から平成に至る歴史の流れの中で、何が日本を世界でもユニークな国にしているかという「日本論」に多くのページを割いている。たとえば、「日本土着のもの」と「外国由来のもの」の間に明確な線引きをしたり、日常生活において矛盾した状況をそのまま受け入れてしまったりする傾向（これはどんな逆境にも耐え抜く素晴らしい精神風土と同時に、為政者や資本家にとって世界で最も「搾取しやすい」国民を生み出した）や、日本における支配構造に「政治的な説明責任の中枢」が欠けている点（これはカレル・ヴァン・ウォルフレンの説に負うところが大きい）などに注目する。
この支配構造は天皇を政治的正統性の根拠として利用してきた伝統に由来し、明治政府や戦前の軍部官僚を経て、アメリカの暗黙の了解の下で戦後の55年体制にも引き継がれた。それに挑戦する「危険分子」は必ず何らかの不祥事に巻き込まれて排除される仕組みになっている。過去との継続性に焦点を当てたこうした分析は海外でも注目され、英エコノミスト誌などで高く評価された。
